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『感謝、サービス、心』 この信念を忘れず、日本一のリフォーム会社を目指し日々施工しています。
こちらでは、新築・リフォームに関しての住まいの情報をお届けしていきたいと思います！
本日の話題をどうぞ。
減税制度が使えるリフォーム工事って？
家をリフォームする際、工事の内容によっては税制面で優遇を受けられます。対象となる工事は主に「耐震リフォーム」「バリアフリーリフォーム」「省エネリフォーム」の3種。いずれも住宅の性能を向上させるためのもので、一定の基準を満たす工事を行うことで減税の恩恵に預かれるわけです。
ここでは、それぞれの工事の具体的な中身についてご紹介します。
◉耐震リフォームとは
いつやってくるかわからない大地震に備え、一定以上の耐震基準を満たすために行うリフォーム工事のことです。具体的には「震度6強~7に達する程度の地震で倒壊・崩壊しない建物」に改修するための工事を指します。
日本の建築基準法に基づく耐震基準はこれまで、大きな地震災害が起こる度に改定がなされてきました。とくに大きく変わったのが、宮城県沖地震をきっかけに1981年6月1日に導入された「新耐震基準」。それまでは震度5強程度に定められていた損傷ラインが、前述の通り震度6強~7にまで引き上げられ、新しく建築される住宅についてはより強固な耐震性が求められるようになりました。
1981年5月31日以前、つまり改定前の旧耐震基準に基づいて建てられた住宅は耐震性に不安があり、大地震の際の倒壊リスクが高いとされています。よって、地震に強い住宅を増やす目的もあり、現行の耐震基準を満たす耐震リフォームを行った場合の税制優遇措置が設けられているわけです。
ちなみに、自分の住まいが現行の耐震基準を満たしているか否かは、専門家による「建物診断」を通じて知ることができます。
築年数の古い住宅にお住まいの方は特に、一度診断を受けてみることをおすすめします。
◉バリアフリーリフォームとは
文字通り、一定のバリアフリー基準を満たすために行うリフォームのこと。年齢を重ね身体機能が低下した場合でも安心して住み続けられる、安全かつ負荷の少ない住まいに改修する工事を指します。
具体的には、家の中を移動する時の転倒・転落を防止するために手すりをつけたり、段差を解消したりといった比較的小規模のものから、介助式車いすの使用者が基本的な生活を送るための配慮、たとえば車いすでも入れるようトイレを拡張したり、寝室に新たな介助スペースを設けたりといった大がかりなものまで様々。
そのなかで減税対象となるバリアフリー工事は…
・手すりの設置
・階段の勾配の緩和
・段差の解消
・出入口や通路の幅員拡張
・滑りにくい床材への変更
・浴室、トイレの改修などが挙げられます。具体的にどの工事が減税の対象になるかどうかは、施工会社にも確認してみるといいでしょう。
◉省エネリフォームとは
省エネ性能を高めるためのリフォームです。具体的には断熱性や気密性を高めることで、エアコンや電気ストーブ等に頼らずとも通年心地よく暮らせる住まいに改修する工事を指します。リフォームによって住宅のエネルギー効率が上がれば、冷暖房費をはじめとする家計負担は減り、環境への負荷も少なって一石二鳥。
省エネ政策を進める日本政府も省エネリフォームの推進を重要な課題のひとつに位置づけていて、減税や省エネ住宅ポイントなどの制度を設けることで消費者をサポートしています。
ちなみに減税の対象となる工事は…
・全居室、すべての窓の改修工事
または、これと併せて行う
・床の断熱改修工事
・天井の断熱改修工事
・壁の断熱改修工事
・太陽光発電設備設置工事が挙げられます。なお、平成11年に制定された現行の「省エネ基準」に適合するリフォームであることなど、工事にはいくつかの要件が定められています。
いかがでしたか？
現在、検討している工事が減税の対象になるかどうかはスマイルハウジング株式会社へご相談くださいませ。
大事な家をリフォームする時は是非ともスマイルハウジング株式会社にお任せください。
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